在宅勤務or出社勤務、働き方の制度運用に関する意識調査

企業経営者や人事担当者が、働き方における制度運用をどのようにとらえているのか、株式会社プロフェッショナルバンクがインターネット調査を実施した。
フルリモート・出社・ハイブリッドそれぞれの適合度や、メリットなどをまとめている。

8割以上が「自社の制度運用は適当」と回答

調査は1,060人を対象に行なわれた。
フルリモート・出社・ハイブリッドそれぞれの働き方で「現在の制度は自社にとって適切であるか」という質問では、すべての勤務形態で8割以上が「適切」と回答している。 「最適である」「ある程度適している」の合計値では、フルリモート運用が92.1％と最高で、ハイブリッド型が87.9％、完全出社は80.4％となった。

勤務形態ごとのメリット

続いて、勤務形態ごとに「自社に適当である」と思う理由を選択式で調査し、メリットを探る。
フルリモートの回答として最多となったのは、45.6％が回答した「オフィスの縮小や通勤コストの削減」だった。

完全出社のメリットは40.3％が「業務パフォーマンスが向上する」、次いで29.0％が「エンゲージメントが高まる」と回答した。
出社によって、従業員視点のメリットが見込まれることがうかがえる。

最後にハイブリッド型は、「通勤時間の短縮」45.5％と「オフィスの縮小や通勤コストの削減」42.9％が最多の回答となった。
フルリモート運用と同様のメリットを感じている経営者・人事が多くいる様子だ。

調査を行なったプロフェッショナルバンクでは、従業員を対象とした「『在宅勤務』と『出社勤務』の働き方のホンネに関する意識調査」も実施している。2つの調査を比較することで、企業の制度運用に寄与したいという。

【調査概要】
期間：2025年4月11日（金） ～ 2025年4月17日（木）
方法：リンクアンドパートナーズが提供する調査PR「PRIZMA」によるインターネット調査
対象：在宅勤務と出社勤務の両立が可能な業界に属する企業の経営者/人事
人数：1,060人 （フルリモート運用企業所属：355人、完全出社運用企業所属：352人、ハイブリッド型運用企業所属：353人）